6月の全国チェーンストア売上はほぼ横ばい、食品が衣料・家具の落ち込みを穴埋め

日本チェーンストア協会（JCSA）は7月22日付の発表で、2026年6月のチェーンストア売上高が合計1兆348億円だったと明らかにした。既存店ベースの売上高は前年同月とほぼ横ばいだったものの、内訳を見ると衣料品・家具インテリアは大きく落ち込んでおり、食品が売場の主力としての地位を保つ形で全体を下支えした。

JCSAによると、今回の集計対象は加盟45社、全国9692店舗。同協会には総合スーパー（GMS）や食品スーパーなど、日本の食品主導型小売業態を担うチェーンが多く加盟している。既存店ベース（この1年の新規出店・閉店の影響を調整した数値）で見た6月の売上高は、前年同月比98.3%だったという。

しかし品目別の内訳を見ると、ほぼ横ばいという全体の数字が示す以上にばらつきがある。衣料品の売上高は前年同月比85.0%にとどまり、家具・インテリアはさらに厳しい78.4%だったとJCSAは発表した。それぞれ15%減、21%超の減少に相当する。一方、食品の売上構成比は73.3%で前年から変わらず、チェーンストア各社の売上の中で引き続き圧倒的な最大カテゴリーとなっている。

ほぼ横ばいというヘッドライン上の数字は、実態を覆い隠している面がある。全体が持ちこたえているのは、売上構成比の7割以上を占める食品という最大かつ安定したカテゴリーが下支えしているためであり、その陰で衣料品・家具インテリアという裁量性の高い2部門は二桁減となっている。これは日本の消費者の慎重な財布のひもの典型的な姿だ。スーパーの買い物かごを満たす必需品への支出は底堅い一方、単価の高い商品や不要不急の買い物は真っ先に先送りされる。2部門のうちより落ち込みが大きい家具・インテリアの78.4%は、裁量的な住関連消費が最も回復しやすいとされる夏のボーナス商戦に向けて、注視すべき数字と言えそうだ。