ルルレモン、開示済み全地域で既存店売上が減少—通期見通しを再び下方修正

ルルレモン・アスレティカは、2026年度第2四半期の売上高が24億ドルとなり、前年同期比4％減（為替一定ベースで5％減）だったと発表した。既存店売上高は全社ベースで9％減（為替一定ベースで10％減）だったという。

地域別では米州の落ち込みが最も大きく、既存店売上高が12％減、売上高も8％減となった。インターナショナルは売上高が4％増（為替一定ベースで2％増）となった一方、既存店売上高は3％減（為替一定ベースで6％減）で、新規出店による増収と既存店の苦戦が併存する構図となった。中国本土も同様の傾向で、売上高は4％増（為替一定ベースで2％減）に対し、既存店売上高は2％減（為替一定ベースで8％減）だった。希薄化後1株当たり利益は2.92ドルで前年の3.10ドルから低下したが、今期は関税還付による0.86ドルの一時的な押し上げ効果を含んでおり、これを除けば実質的な落ち込みはさらに大きい。

ルルレモンは通期の売上高見通しを103億5000万〜105億ドルへと再び引き下げ、通期の希薄化後1株当たり利益見通しも9.48〜9.73ドルに引き下げた。第3四半期については、売上高が前年比10〜11％減となる22億9000万〜23億2000万ドルを見込むとした。最高財務責任者兼共同暫定CEOのミーガン・フランク氏はリリースの中で、厳しい状況が続くなか、下方修正した通期見通しに沿って慎重に対応していく考えを示した。共同暫定CEOのアンドレ・マエストリーニ氏によれば、新CEOのハイディ・オニール氏は来週から就任するという。

今回の発表で目を引くのは、日本単体の数値がどこにも出てこないことだ。ルルレモンの地域開示は「インターナショナル」と「中国本土」の区分にとどまり、ナイキやエスティローダーなど多くのグローバル企業が、日本をまだ単独開示するほどの規模、あるいは懸念材料と見なしていない場合と同じ扱いになっている。同社は7月に原宿でグローバル旗艦店をオープンしたばかりで、本国市場の減速が進むなかでの東京への一手だったが、今回の発表だけからは、その投資が実際にどう推移しているかを読み取ることはできない。