PPIH、Olympicグループ3店舗の業態転換を2027年2月に実施 ― 完了目標は2029年10月

株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）は、子会社の株式会社ドン・キホーテ、株式会社Olympicグループとともに、Olympicグループの既存店3店舗を2027年2月にPPIHの「ドン・キホーテ」系業態へ転換すると、11月2日に発表した。ホームセンター・スポーツ用品チェーンであるOlympicグループの業態転換を引き続き進める形となる。

東京都世田谷区の「Olympic成城店」は2027年2月2日に「ロビン・フッド成城店」として、千葉県千葉市若葉区の「Olympicおりーぶ千葉桜木店」は2月23日に「MEGAドン・キホーテOlympic千葉桜木店」として、神奈川県横浜市戸塚区の「Olympicおりーぶ東戸塚店」は2月24日に「MEGAドン・キホーテOlympic東戸塚店」として、それぞれリニューアルオープンする。PPIHは、新店舗名・開店予定日はいずれも仮であり変更の可能性があるとし、各店舗の詳細は改めて案内するとしている。

これにより、今年オープン予定の店舗と合わせて業態転換店舗は8店舗となるという。PPIHは、Olympicグループの店舗について、立地特性に応じて「MEGAドン・キホーテ」「ドン・キホーテ」、または小型業態の「ロビン・フッド」への転換を今後も進めるとし、完了目標として初めて「2029年10月まで」という期限を示した。

今回の業態転換は、商品戦略というより不動産・売場戦略として読むべきだろう。PPIHは新規出店ではなく、既に自社グループ傘下にある店舗網の看板を掛け替えている形だ。Olympic単独のホームセンター・スポーツ用品業態から、集客力のある「MEGAドン・キホーテ」「ドン・キホーテ」、あるいは小型の「ロビン・フッド」へと衣替えさせている。「2029年10月までの完了」という期限を初めて明示したことで、地権者や日本の商業不動産業界にとって、ドン・キホーテ系業態の最終的な店舗網の規模をうかがう、これまでで最も明確な手がかりとなる。ただし、今回の8店舗を終えた後、Olympicグループに何店舗が残るかについては、今回の発表では言及がない。