ユナイテッドアローズ、7月度売上高9.6%増　客数減でも客単価上昇が下支え

ユナイテッドアローズは8月4日付の月次開示で、2026年7月度の全社売上高が前年同月比9.6%増、小売とネット通販を合わせた既存店売上高は6.5%増になったと発表した。この既存店（小売＋ネット通販）の数値が同社の中心的な既存店指標となる。

増収を牽引したのは客数ではなく客単価だった。既存店の客数は前年同月比1.0%減った一方、客単価は6.6%上昇したと同社は説明している。客数減の要因については、夏のセール開始時期を前年より1週間程度遅らせたことを挙げており、その分シャツやカットソー、パンツなどの夏物、さらにジャケットを中心に定価販売が好調に推移したという。なお、熊本地震の影響で3店舗が臨時休業となり、既存店の集計対象から除外されている。

同社は今回の数値が速報値であり、収益認識基準の変更による影響を含んでいない点も明らかにしている。この影響は確報時に反映され、速報値から数ポイント下振れするのが通例だという。参考までに、6月度は確報値で全社売上高が速報値から3.1ポイント、既存店売上高が2.4ポイント、それぞれ下方修正された。

客単価の上昇が客数の伸びより増収を支えたという構図は、プレミアム衣料で重視すべき指標に沿う動きだ。数量よりも定価販売がどれだけ進んでいるかが業態の健全性を測る物差しであり、取引件数を減らしてでも客単価を大きく引き上げるのは、集客よりも利益率を選ぶ経営判断といえる。セール時期の変更にはつきものの論点として残るのは、7月に来店を控えた客がセール開始後に戻ってくるのか、それとも夏物の定価販売比率が構造的に高まったのかという点だ。