タカラトミー、上期純利益51%増 「ベイブレードX」好調、ポケモン30周年、キデイランドも伸長

タカラトミーは11月10日、2026年4〜9月期の連結売上高が前年同期比17.7%増の1,505億2,100万円、営業利益が39.1%増の163億2,000万円、親会社株主に帰属する中間純利益が51.1%増の122億7,700万円になったと発表した。通期の売上高・営業利益・経常利益の見通しは10月29日公表分から変更せず、売上高3,000億円（前期比10.9%増）、営業利益300億円（同23.7%増）を見込む。一方、中間配当は前年の32円00銭から40円00銭に、通期の配当予想は64円00銭から80円00銭に増額すると、同日付の別途発表で明らかにした。

国内売上高は17.3%増の1,292億円、セグメント営業利益は17.9%増の166億8,100万円だった。要因として、トレーディングカードゲーム「デュエル・マスターズ」とスマートフォン向けアプリ「DUEL MASTERS PLAY'S」が25周年の販促施策でファンを増やしたこと、「ベイブレードX」がSNSでの情報発信や大会予選、店頭イベントで伸び続けたこと、大人向け「Kidults」商品「トミカプレミアム」が好調だったこと、そしてポケモン30周年や映画公開に合わせてポケモン関連・「トイ・ストーリー」関連商品がそれぞれ伸びたことを挙げた。子会社のタカラトミーアーツは、売場拡大と商品点数の増加で「ガチャ」の販売が伸び、ぬいぐるみの販売も前年を上回ったとしている。

原宿・表参道に旗艦店を構えるキャラクターグッズ専門店「キデイランド」は、訪日外国人観光客からの需要が続いたことに加え、4月に原宿近くに開業した新店「オモカド」の新店効果、人気コンテンツの映画上映に伴う関心の高まりもあり、国内セグメントの中で伸長したという。発表では、キデイランド単体の売上高は国内セグメント全体の数値から分けて開示されていない。

海外では、アジアの売上高が30.1%増の445億2,200万円、営業利益は36.5%増の16億9,200万円で、香港・台湾での「ベイブレードX」の人気や、韓国に開いたアジア6店舗目の「TOMICA BRAND STORE」が押し上げた。欧州は番組「THE TRAITORS」関連玩具や、日本のコンテンツを題材にした「TWINCHEES」が伸び、売上高は30.1%増の43億7,200万円、営業損益は前年の損失から2億1,300万円の利益に転じた。アメリカズは、第1四半期にERPのシステム不具合で出荷が遅れた影響もあり売上高は123億1,500万円（0.5%減）とほぼ前年並みだったが、米国の関税還付約10億円が寄与し、営業損益は前年の損失から6億2,500万円の利益に転じた。

今回の上期の利益伸長には、前年同期との比較が緩んだ効果も含まれている。同社の注記によれば、前年の4〜9月期には製品自主回収に伴う特別損失4億4,800万円と、再開発関連の移転補償金4,800万円を計上していたが、いずれも今期は発生していない。国内売上高の17.3%増という伸びを、総務省統計局による同月の消費者物価上昇率（1.2%）と比べると、単なる値上げではなく実需の伸びがうかがえる。一方、米連邦準備制度のデータをもとにfloortokが算出したところ、ドルは前年同月に比べ約5.8%多くの円を買えるようになっており、海外の伸びの一部はキャラクター商品の好調に加え、円安による換算効果も含まれていると見られる。

タカラトミーは重要な後発事象として、11月10日の取締役会で自己株式300万株（消却前発行済株式数の3.20%）を11月30日に消却することを決議したとも開示した。上期中にはすでに184万2,700株の自己株式を取得しており、増配と合わせると、利益の伸びに合わせて株主還元をより積極化させている様子がうかがえる。